マイホーム売却の際に、「転勤時期までに売却できるか？」「住み替えのタイミングに間に合うのか？」「本当に売却できるのか？」など、焦りを感じた方は少なくないと思います。
不動産の売却には、実際にどの程度の期間が必要なのでしょうか？今回は、不動産売却ステップごとの必要な期間について、詳しく解説していきたいと思います。
平均的な売却期間について
一般的に、不動産の売却期間は、売り出し準備に１ヵ月程度、売却活動に３～６ヵ月程度、契約から引き渡しまでに１～２ヵ月程度と言われています。どのような手続きに、どの程度の時間が必要なのか、不動産売却のステップごとに見ていきましょう。
ステップ１：売り出し準備期間 1ヵ月程度
不動産の売却は、不動産仲介会社に物件査定を依頼するところから始まります。様々な価格決定要因が複雑に絡み合う不動産物件は、専門的な知識がないと「いくらで売却できるか」を見極めることが難しく、不動産取引に関する専門家の知見が必要となるからです。
査定方法には大きく二種類あり、最初は、直近の売り出し事例や成約実績を基にした「簡易査定」を複数の不動産会社へ依頼し、その際の対応を確認してみることが大切です。
信頼できる不動産会社が見つかったら、次は「訪問査定（本査定）」へと進みます。対象物件の現地周辺や建物内部の状況について確認することで、より正確な査定金額を算出することができます。この「訪問査定（本査定）」の提示金額や売却手法に納得できれば、「媒介契約」を締結し、正式に物件売却を依頼することになります。
ここまでの手続きに、１ヵ月程度は必要となりますので、売却を検討されている方は早めに「簡易査定」を試してみることをお勧めします。
ステップ２：売却活動期間 3〜6ヵ月程度
媒介契約を締結したら、いよいよ売却活動がスタートすることになります。広告活動としては、レインズ（不動産取引情報提供サイト）への登録、新聞折り込みチラシ、ポスティング、インターネット広告、不動産ポータルサイトへの掲載などが行われ、幅広く購入希望者を探すことになります。※一般媒介契約の場合、レインズ登録は任意となります。
物件によっては、すぐに内覧希望者が現れることがありますので、あらかじめ部屋を片付けておく、簡単なハウスクリーニングをしておくなど、購入希望者に好印象を持ってもらえるよう準備が必要です。
物件によっては売却活動が長期化したり、値引きを要望されたりすることもありますので、不動産会社と売却プランについて十分に話し合っておきましょう。
ステップ３：契約および引渡し準備期間 1〜2ヵ月程度
買い手側と売却金額や引渡し時期などの条件がまとまれば交渉成立となり、売買契約の締結へと進むことになります。複数の購入希望者が現れた場合には「住宅ローンの事前審査をパスしている人」を優先する条件を付けることもあります。住宅ローン事前審査の承認を得ている人であれば、本審査通過の可能性も高く、売主側にとって時間的負担が少なくなります。
売主側は、物件引渡しまでにマイホームから家財道具一式を引き揚げておかなければなりません。住み替えの場合、新しい物件の入居時期が先であれば、一時的な仮住まいが必要となるので、スケジュールに余裕をもって行動するようにしましょう。
売却活動の長期化対策について
物件によっては、買い手がまったく現れずに、売却活動が長期化することもあります。売却できない時には、どう対処すればいいのでしょうか？
最初に検討することとして、「売り出し価格の見直し」が挙げられます。相場価格と乖離している物件は売却活動が長期化する傾向にあり、注意が必要です。「売り急いで安売りすることは避けたい」と考える方は多いのですが、売却活動が長期化すると売れ残り感が出てくるため、値引きを求められることが増えてきます。どこかのタイミングで「売り出し価格の見直し」を行う方が得策というケースも少なくないため、一度よく検討してみましょう。
次は「販売時期の見直し」です。不動産にも繁忙期•閑散期があり、春や秋など人が動く時期には不動産取引も活発になります。逆に閑散期は反響も少なく、売却活動は低調に推移しがちです。このような場合、一旦、売却活動を中止し、繁忙期に再度売り出す方が良いケースもあります。売却完了時期に余裕がある場合は、「販売時期の見直し」も検討してみましょう。
３つ目は、「不動産会社の見直し」です。基本的に媒介契約は3ヵ月更新なので、更新時期に不動産会社を変えてみるのも一つの方法です。不動産会社によって、得意なエリア・物件種別・価格帯が異なりますので、ミスマッチを感じることがあれば、セカンドオピニオンとして別の不動産会社の意見を聞くことも重要です。
不動産売却は、信頼出来る不動産会社を見つけることが成功のポイントとなります。売却をご検討の場合は、京都洛北不動産にお気軽にご相談ください。
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